宇多嶋翔の真実を探す仲間たち

2018年10月号 vol.32

権力を批判する書籍等が燃やされ手をつないで踊る輪の中には多国籍企業のオーナー。 中国の習近平・オバマ・ヒラリーの姿も見える、 日本経団連や日本の政治家や官僚はこの踊っていいる連中の汚れ仕事をやっています。

2018年09月24日 15:42 by show21up5

  

 

 

以下は現代の世界の支配構造を描いた、外国の風刺画です。

権力を批判する書籍等が燃やされており、
手をつないで踊る輪の中には、多国籍企業のオーナー、

中国の習近平・オバマ・ヒラリーの姿も見えます。
日本経団連や日本の政治家や官僚は、この踊っていいる連中の下で
汚れ仕事をやっています。 pic.twitter.com/ikKwPEY0R1

— 沢村直樹「民主主義を取り戻す市民の会」(仮称) (@iminnhantai) 2018年9月23日

 

そして、みなさん、見えますか?

手をつないで踊っているのは・・・

アマゾン、グーグル、フェイスブック、ツイッター、アップル

もちろんマイクロソフト・・・

著名で多くのユーザーを抱えるSNSは

完璧にディープステートと連携を取っています

多くのマスメディアはディープステートが

設立運営してます、または、強い影響下にあります

そういう意味でマスメディアは死にました

だけど、ネットは活きています

著名なSNSをゲートウェイにプライベートなSNSへと

通じる方法は無限にあります

天が庶民に恵んでくれた市民ツールこそ

世界中に縦横無尽に張り巡らされたネットワークです

いまだにネットワークをTVやラジオと混同して

スポンサーが広告宣伝のために無料で提供し

娯楽や教養のために無料で使用できるものといった

ご都合解釈から卒業しよう!

そうでないと世界中の市民に提供されたネットワークという

貴重な情報ツールを機能不全にしてしまうから

 

 

 

当然の事ですが、習近平は米国の財界とグルです。
だから習近平はFTAAP(TPP+RCEP)に対して、
米国以上に前のめりなのです。

— 沢村直樹「民主主義を取り戻す市民の会」(仮称) (@iminnhantai) 2018年9月24日

 

つまりは、世界規模で電波媒体による

マスコミの信用力や情報伝達力が急速に低下している

ので、デジタル・ネット・ワーク媒体で影響力を

持つSNSの大手と連携し情報規制を強化しようと

いうこと

しかし情報弱者となった日本社会では

すでに情報規制が強化されている大手SNSで

情報通信を始めようというバカげた本が出版され

始めた 

 

こんなのイタリアなら即みんなの話題になる検案ですが、日本では未だに情報原がテレビと言う人が圧倒的に多く、SNSでの情報拡散も影響範囲が限定されていて、大多数の無関心層には届かないようですね。だから政府も大手マスコミさえ脅しておけば情報規制出来ちゃうんでしょうね。

— hiroshi ono (@hiroshimilano) 2018年7月4日

 

 

組織が情報弱者に落ちぶれないためにやること
①SNS解禁
・Twitter
・Newspicks
組織に変な情報規制かけない!逆に社員が情報発信することを推奨!

②学習投資
・越境して人的ネットワークを築く
・海外に情報取りに行く
・副業解禁
異分野から学ぶことに組織として投資!https://t.co/xK0VTgN8WY

— 黒澤友貴/マーケティングトレース (@KurosawaTomoki) 2018年6月10日

 

 

ヤフートップに載りました!!! 本日発売、週刊ダイヤモンド特集は「大企業から自営業まで危ない!個人情報規制 GDPRの脅威」

グーグルも恐れる個人情報規制「GDPR」とは?日本企業も他人事ではない(ダイヤモンド・オンライン) - Yahoo!ニュース https://t.co/HAmmBR6Mcj @YahooNewsTopics

— ダイヤモンド社@読書の秋 (@diamond_sns) 2018年5月28日

 

 

 

先日Oscar Perezが殺された事件で、当時の映像をInstagramで本人が発信していたことに対し「SNSで実況中継するか?!」などネットでコメントがありましたが、別に彼らがSNS中毒なわけではなく、ベネズエラでは情報規制がありメディアが機能していないので他に手段がありません。

— Bobcat (@1002bob) 2018年1月19日

 

 

 

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